オフィスアワー
現在の専門分野
資格・免許
所属学会
職歴
著書・論文歴
学会発表
受賞学術賞
主要学科目
担当経験のある科目
社会における活動
教育上の能力
開発した教材、教科書、参考書
メッセージ
改善への取り組み
    （最終更新日：2022-06-26 22:45:57）
  カシワギ　シンイチ   KASHIWAGI Shinichi
  柏木　信一
   所属   広島修道大学  商学部
   職種   教授
■ オフィスアワー
水曜又は金曜12時20分～13時（事前予約）
校務･学会等で不在の場合が多いため、事前にメールください。その上で調整します。
■ 現在の専門分野
●専門分野
消費生活論（消費経済論、消費者経済論、消費生活と流通理論）, 消費生活と法, 商学教育 
●キーワード
消費者問題、詐欺・悪質商法、欠陥商品、消費者教育、消費者保護法、商学概論、商学教育 
●主な研究テーマ
1. 消費者に対するマーケティングにおける配慮事項と倫理 
2. 消費者の契約と損害賠償に関する問題 
3. 消費者政策手段としての消費者教育・法教育 
●共同研究・研究相談が可能な内容
1. 消費者の契約と損害賠償に関する問題、消費者契約と慰謝料、マルチ商法の諸問題、商学原論の構築、消費者教育と法教育 
■ 資格・免許
1. 2012/04 宅地建物取引士　（2012年4月広島県知事登録：旧称「宅地建物取引主任者」）
■ 所属学会
1. 2003/04～ 日本消費経済学会
2. 2008/11～ 日本消費者法学会
3. 2002/04～ 日本商業学会
4. 2002/04～ 日本私法学会
■ 職歴
1. 2006/10～2007/01 広島経済大学 非常勤講師
2. 2007/10～2015/01 県立広島大学経営情報学部 非常勤講師
3. 2009/04～2009/09 兵庫県立大学 客員研究員（広島修道大学商学部・前期特別研究員）
4. 2021/04～2021/08 下関市立大学経済学部 非常勤講師
■ 著書・論文歴
1. 著書　 21世紀の商学原論講義　－経済、商、法の３極思考－ （単著） 2016/04
2. 著書　 慰謝料算定の理論（齋藤修編） （共著） 2009/05
3. 論文　 消費経済論の核心と本質 （単著） 2022/02
4. 論文　 商学及び商学教育の本質 （単著） 2021/02
5. 論文　 民法95条（錯誤）の無効から取消への変更が電子消費者契約に及ぼす影響 （単著） 2020/09
全件表示(11件)
■ 受賞学術賞
1. 2012/01 世界紳士録（米国Marquis社　Who’s Who in the World 2012年以降現在まで）　掲載
■ 授業科目
1. ゼミナールⅠ
2. ゼミナールⅡ
3. ゼミナールⅢ
4. ゼミナールⅣ
5. 研究指導
全件表示(18件)
■ 主要学科目
消費経済論、消費生活論（日本における消費者問題）
■ 担当経験のある科目
1. 消費生活論（広島修道大学）
2. 消費者政策論（広島修道大学）
3. 商学概論（広島修道大学）
4. 商業論（広島修道大学）
5. 商品政策論（広島修道大学）
全件表示(7件)
■ 社会における活動
1. 2022/06～2022/06 広島消費者協会　消費問題研究会シンポジウム　基調講演とコーディネーター
2. 2021/01～2021/05 広島県消費生活課「消費者啓発講座資料」
3. 2011/01～ （各種団体等の活動）広島司法書士会　親子法律教室
■ 教育上の能力
●作成した教科書、教材
1. 2016/04/01～ 21世紀の商学原論講義　－経済・商・法の３極思考－
■ 開発した教材、教科書、参考書
1. 2019/04
 アラカルト消費生活論１～８　（※消費生活論オリジナル資料）
消費生活論
単著・共著の別：単著
2. 2019/04
 講義用配付冊子PDF・プリント資料
商学概論、消費者政策論
単著・共著の別：単著
3. 2019/06
 21世紀の商学原論講義－経済・商・法の３極思考－（初版第2刷）※第1刷の誤植及び事象変化を修正
晃洋書房
単著・共著の別：単著
4. 2020/05
 オンライン講義用　オリジナル資料・動画
商学概論、商業論、消費生活論、消費者政策論、商品政策論
単著・共著の別：単著
5. 2021/05
 オンライン講義用オリジナルPDF資料、演習問題、動画
商学概論、商業論、消費生活論、消費者政策論、商品政策論
単著・共著の別：単著
■ メッセージ
消費生活に関する研究はいかに日常のことを感知し、そこからテーマを深く考察できることが命です。日常の動向に目を配らせ、そして感性と体力の豊かな学生時代に数多くの本を読みましょう。30歳超えたら記憶力と反射神経が鈍り出します。
　また、消費生活論の研究の近道は、石頭にならず日常のありふれたことに目を向け、学問ツールとして民法と経済原論を４年間で身につけることではないでしょうか（民法と経済原論は、公務員試験でも比重が高いです）。
■ 改善への取り組み
前年度の点検・評価項目
●１．授業の方針や授業計画と実際の授業の内容及び授業目標の達成度
ほぼ達成できています。
●２．（１）教育内容・方法の工夫
オンラインでもライブ感が出るような講義とするように工夫するだけでなく、 メールでの個別相談を通じて質問・回答およびその動画の提供もしました。
●３．（１）国際学会、国内学会、研究会等における発表など
対面ならば討論者となる予定でしたが、コロナ情勢のため、討論者なしになったためできませんでした。
●４．学生による本学の授業評価アンケートの実施、分析、結果の活用状況
すべてがオンデマンド型でしたが、ほぼ4.0台の数値を得ています。 数値以上に、実態および学生からの質問・回答をより重視しています。
●５．公開授業の実施状況
消費生活論で実施。 総合企画　増田さん
●７．学生からの勉学（単位僅少学生への対応など）、生活、進路・就職などの相談への対応
ゼミ生には個別に対応。
●９．学生の課外活動に対する支援（本学のサークルの部長・顧問としての活動）
なし。