(最終更新日:2023-06-08 15:28:44)
  カシワギ シンイチ   KASHIWAGI Shinichi
  柏木 信一
   所属   広島修道大学  商学部
   職種   教授
■ オフィスアワー
水曜又は金曜12時20分~13時(事前予約)
校務・学会等で不在の場合が多いため、事前にメールください。その上で調整します。
■ 現在の専門分野
●専門分野
消費生活論(消費経済論、消費者経済論、消費生活と流通理論), 消費生活と法, 商学教育 
●キーワード
消費者問題、詐欺・悪質商法、欠陥商品、消費者教育、消費者保護法、商学概論、商学教育 
●主な研究テーマ
1. 消費者に対するマーケティングにおける配慮事項と倫理 
2. 消費者の契約と損害賠償に関する問題 
3. 消費者政策手段としての消費者教育・法教育 
●共同研究・研究相談が可能な内容
1. 消費者問題、消費者の契約と損害賠償に関する問題、消費者契約と慰謝料、マルチ商法の諸問題、商学原論の構築、消費者教育と法教育 
■ 学歴
1. 1991/04~1995/03 長崎県立大学 経済学部 流通学科 卒業
2. 1995/04~1997/03 長崎県立大学大学院 経済学研究科 修士課程修了 修士(経済学)
3. 1998/04~2002/03 兵庫県立神戸商科大学(現:兵庫県立大学)大学院 経営学研究科 博士後期課程単位取得満期退学
■ 資格・免許
1. 2012/04 宅地建物取引士 (2012年4月広島県知事登録:旧称「宅地建物取引主任者」)
■ 所属学会
1. 2003/04~ 日本消費経済学会
2. 2008/11~ 日本消費者法学会
3. 2002/04~ 日本商業学会
4. 2002/04~ 日本私法学会
■ 職歴
1. 2002/04~2004/03 広島修道大学 商学部 講師
2. 2004/04~2007/03 広島修道大学 商学部 助教授
3. 2007/04~2016/03 広島修道大学 商学部 准教授
4. 2016/04~ 広島修道大学 商学部 教授
5. 2006/10~2007/01 広島経済大学 非常勤講師
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■ 著書・論文歴
1. 著書  21世紀の商学原論講義 -経済、商、法の3極思考- (単著) 2016/04
2. 著書  慰謝料算定の理論(齋藤修編) (共著) 2009/05
3. 論文  消費経済論の核心と本質 (単著) 2022/02
4. 論文  商学及び商学教育の本質 (単著) 2021/02
5. 論文  民法95条(錯誤)の無効から取消への変更が電子消費者契約に及ぼす影響 (単著) 2020/09
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■ 受賞学術賞
1. 2012/01 世界紳士録(米国Marquis社 Who’s Who in the World 2012年以降現在まで) 掲載
■ 授業科目
1. ゼミナールⅠ
2. ゼミナールⅡ
3. ゼミナールⅢ
4. ゼミナールⅣ
5. 研究指導
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■ 主要学科目
消費経済論、消費生活論(日本における消費者問題)
■ 担当経験のある科目
1. 消費生活論(広島修道大学)
2. 消費者政策論(広島修道大学)
3. 商学概論(広島修道大学)
4. 商業論(広島修道大学)
5. 商品政策論(広島修道大学)
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■ 社会における活動
1. 2022/06~2022/06 (市民講座)基調講演「18歳成人化と消費者教育」
2. 2022/06~2022/06 広島消費者協会 消費問題研究会シンポジウム 基調講演とコーディネーター
3. 2011/01~ (各種団体等の活動)広島司法書士会 親子法律教室
■ 教育上の能力
●作成した教科書、教材
1. 2016/04/01~ 21世紀の商学原論講義 -経済・商・法の3極思考-
■ 開発した教材、教科書、参考書
1. 2019/04
アラカルト消費生活論1~8 (※消費生活論オリジナル資料)
消費生活論
単著・共著の別:単著
2. 2019/04
講義用配付冊子PDF・プリント資料
商学概論、消費者政策論
単著・共著の別:単著
3. 2019/06
21世紀の商学原論講義-経済・商・法の3極思考-(初版第2刷)※第1刷の誤植及び事象変化を修正
晃洋書房
単著・共著の別:単著
4. 2020/05
オンライン講義用 オリジナル資料・動画
商学概論、商業論、消費生活論、消費者政策論、商品政策論
単著・共著の別:単著
5. 2021/05
オンライン講義用オリジナルPDF資料、演習問題、動画
商学概論、商業論、消費生活論、消費者政策論、商品政策論
単著・共著の別:単著
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■ メッセージ
消費生活に関する研究はいかに日常のことを感知し、そこからテーマを深く考察できることが命です。日常の動向に目を配らせ、そして感性と体力の豊かな学生時代に数多くの本を読みましょう。30歳超えたら記憶力と反射神経が鈍り出します。
 また、消費生活論の研究の近道は、石頭にならず日常のありふれたことに目を向け、学問ツールとして民法と経済原論を4年間で身につけることではないでしょうか(民法と経済原論は、公務員試験でも比重が高いです)。
■ 改善への取り組み
前年度の点検・評価項目
●1.授業の方針や授業計画と実際の授業の内容及び授業目標の達成度
ほぼ達成できている。
●2.(1)教育内容・方法の工夫
講義資料を、論文的資料重視から図式重視にした。
●4.学生による本学の授業評価アンケート(独自のものでも可)の実施、分析、結果の活用状況
点数的にはほぼ4.0以上ではあるが、実質を重視したい。
●5.公開授業の実施状況
消費生活論で公開したが、参観者がいなかった。
●7.学生からの勉学(単位僅少学生への対応など)、生活、進路・就職などの相談への対応
ゼミ生には個別に対応している。